
令和3年度 日本語教育能力検定試験の試験問題における
試験Ⅰ 問題14
の解説をしていきます。
お手元に、以下をご用意の上で読んでいただければ幸いです。
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問1 文化庁が行っている事業
その答えになる理由
それぞれ
1 文化庁
2 一般財団法人自治体国際化協会(CLAIR/クレア)
3 独立行政法人 国立国語研究所
4 独立行政法人 日本学生支援機構
が行っている事業です。
1が正解です。
問2 令和元年度(2019年度)調査
その答えになる理由
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P5より、令和元年度(2019年度)における日本語教師等の数は46,411人です。
3が正解です。
問3 令和元年度(2019年度)調査
その答えになる理由
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P12より、年代別では「60代」が最も多いです。
1は間違いです。
P17より、地域別では「関東」が最も多く、次いで「近畿」が多いです。
2は間違いです。
P11より、職務別では「ボランティアによる者」が最も多いです。
3は間違いです。
P13より、機関・施設等別では「法務省告示機関」が最も多いです。
4が正解です。
問4 日本語教育人材に求められる資質・能力
その答えになる理由
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P23より、日本語教育人材に求められる資質・能力を「知識・技能・態度」に分けて詳述しています。
1が正解です。
これ、自信を持って解けた人いたんでしょうか…?
問5 日本語教育人材の役割
その答えになる理由
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P19より、日本語教育人材の役割を次の三つに整理しています。
① 日本語教師
日本語学習者に直接日本語を指導する者② 日本語教育コーディネーター
日本語教育の現場で日本語教育プログラムの策定・教室運営・改善を行ったり、日本語教師や日本語学習支援者に対する指導・助言を行うほか、多用な期間との連携・協力を担う者③ 日本語学習支援者
文化審議会国語文化会 日本語教育人材の養成・研修の在り方について(報告)改訂版
日本語教師や日本語教育コーディネーターと共に学習者の日本語学習を支援し、促進するもの
2が正解です。