令和3年度 日本語教育能力検定試験の試験問題における
試験Ⅰ 問題14
の解説をしていきます。
お手元に、以下をご用意の上で読んでいただければ幸いです。
※ 過去問は大きな書店でも置いていないことがあるので、ネットでの購入をおススメします！
前の問題はこちら
問1 文化庁が行っている事業
その答えになる理由
それぞれ
1 文化庁
2 一般財団法人自治体国際化協会（CLAIR/クレア）
3 独立行政法人 国立国語研究所
4 独立行政法人 日本学生支援機構
が行っている事業です。
1が正解です。
問2 令和元年度（2019年度）調査
その答えになる理由
出典元はこちら
P5より、令和元年度（2019年度）における日本語教師等の数は46,411人です。
3が正解です。
問3 令和元年度（2019年度）調査
その答えになる理由
出典元はこちら
P12より、年代別では「60代」が最も多いです。
1は間違いです。
P17より、地域別では「関東」が最も多く、次いで「近畿」が多いです。
2は間違いです。
P11より、職務別では「ボランティアによる者」が最も多いです。
3は間違いです。
P13より、機関・施設等別では「法務省告示機関」が最も多いです。
4が正解です。
問4 日本語教育人材に求められる資質・能力
その答えになる理由
出典元はこちら
P23より、日本語教育人材に求められる資質・能力を「知識・技能・態度」に分けて詳述しています。
1が正解です。
これ、自信を持って解けた人いたんでしょうか…？
問5 日本語教育人材の役割
その答えになる理由
出典元はこちら
P19より、日本語教育人材の役割を次の三つに整理しています。
① 日本語教師
日本語学習者に直接日本語を指導する者② 日本語教育コーディネーター
日本語教育の現場で日本語教育プログラムの策定・教室運営・改善を行ったり、日本語教師や日本語学習支援者に対する指導・助言を行うほか、多用な期間との連携・協力を担う者③ 日本語学習支援者
文化審議会国語文化会 日本語教育人材の養成・研修の在り方について（報告）改訂版
日本語教師や日本語教育コーディネーターと共に学習者の日本語学習を支援し、促進するもの
2が正解です。
