令和2年度 日本語教育能力検定試験の試験問題における
試験Ⅰ 問題15
の解説をしていきます。
お手元に、以下をご用意の上で読んでいただければ幸いです。
※ 過去問は、大きな書店でも置いていないことがあるので、ネットでの購入をおススメします！
前の問題はこちら
問1 訪日外客数
その答えになる理由
訪日外客数は、日本政府観光局（JINTO）のHPで確認できます。
「日本語を学ぶ人が増えるニュース」は、試験問題として取り扱われやすい傾向にありますね。
2018年の訪日外客数は3,191,856人で約30,000万人なので、1が正解です。
問2 東アジアからの訪日外客数
その答えになる理由
国別の訪日外客数も、日本政府観光局（JINTO）のHPで確認できます。
基本的に試験で4位以下の状況を聞かれることはないため、上位の傾向だけ掴んでおきましょう。
問3 受け入れ環境の整備および向上のための支援
その答えになる理由
日本政府が提示している「受け入れ環境の整備および向上のための支援」は、観光庁のHPで確認できます。
試験勉強で、ここまで網羅できる人はほぼいないと思います。
問1・問2のレベルまでは押さえておいた方が良いですが、問3については「選択肢から読み解けなければ、勘で解く」で問題ありません。
今回は、4が明らかに違いますね。
「住宅を宿泊施設として提供」は「民泊」のことですが、細かい法律を知らなくても「自由に提供できない」ことはニュース等で耳にしているはずです。
問4 多言語対応の改善・強化のためのガイドライン
その答えになる理由
本文中に記載のある国土交通省「多言語対応の改善・強化のためのガイドライン」のP8が該当します。
1 「禁止・注意を促す情報」→「日本語」「英語」の2言語併記が基本ルールのため、正解です。
2 「案内・誘導を示す表示」→「日本語」「英語」の2言語併記が基本ルールのため、間違いです。
3 「専ら地域住民が使用する施設」→「日本語」のみでOKのため、間違いです。
4 「展示会の解説」→視認性や美観に問題がない限り、「日本語」に「英語」の併記を行うことが望ましいとされていますが、フォントについては記載がありません。
問5 国際規格 国内規格
その答えになる理由
これは、知っているか知らないかですね。
2が正解です。
